大前提として、親会社にメリットがない限り完全子会社化はないと考えます。経営不振の子会社救済など論外で逆に売り払うかと。この考えから「･子会社時価100億以上･経営不振でない」を候補の条件としています。
　次に、親会社が買収により本業の貢献となること。例えばヒューリック<3003>の子会社にリソー教育グループ<4714>がありますが、不動産業を行うヒューリックにとって学習塾を経営するリソー教育グループを完全子会社化しても本業に貢献しません。この考えから「･親会社が完全子会社化により本業の貢献となる」を候補の条件としています。
　さらに、親会社が経営不振でないこと。日産自動車<7201>、電通グループ<4324>にはいずれも子会社がありますが、とても完全子会社化する資金的余裕はなく逆に売却を検討するのではないかと。この考えから「･親会社が経営不振ではない」を候補の条件としています。
　さらに、「･親会社時価が子会社時価の10倍以上」としています。完全子会社化により一時的であれキャッシュフローに影響があると本業の投資に影響するリスクがあるからです。
　最後に、「･親会社の上場解消意欲」です。伊藤忠商事<8001>、三菱商事<8058>、NTT<9432>などは積極的な一方、GMOインターネットグループ<9449>、SBIホールディングス<8473>などは逆に子会社を増やしています。
　これら候補の条件を元に「親子上場解消期待」として抽出した結果が以下の一覧です。

　買収側にメリットがない限り買収はないと考え「･買収対象の時価100億以上･経営不振でない」を候補の条件としています。
　次に、買収により買収側の本業の貢献となること。例えばコーナン商事<7516>は関西を中心にホームセンターを展開していますが、アレンザホールディングス<3546>の買収により関東圏300店舗を獲得し全国展開（業界1位）となりました。この考えから「･買収により買収側の本業の貢献となる。」を候補の条件としています。
　さらに、買収が頻繁(市場再編中)な業種に注目し小売･建設業など「･買収が頻繁(市場再編中)な業種」を候補の条件としています。

　MBOは他の買収と違い今後の成長に期待が持てず大胆な改革が必要な場合に多くは創業家により行われる自己買収です。
　一般的な買収では経営不振の企業は対象になりませんが、MBOは逆に経営不振の企業が対象になります。とはいえ、すでに赤字となっている企業は手遅れでまだ利益が出ている段階の企業が対象となると考え「･買収対象の時価100億以上･経営不振でない」を候補の条件としています。
　さらに、MBOが頻繁な業種に注目し調剤薬局･CTO医薬品･学習塾･保育園･IT関連など「･MBOが頻繁な業種」を候補の条件としています。